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犬のワクチン接種完全ガイド｜子犬スケジュール・成犬の頻度・狂犬病登録の手順
犬のワクチン接種の種類（コア・ノンコア）、子犬の初回接種スケジュール（生後6〜16週）、成犬の推奨頻度、法律で義務付けられた狂犬病予防接種と市区町村登録の手順、副反応の対処法まで詳しく解説します。犬のワクチンには、法律で義務づけられているものと、リスクに応じて接種が推奨されるものがあります。
この記事のポイント
犬のワクチン接種の種類（コア・ノンコア）、子犬の初回接種スケジュール（生後6〜16週）、成犬の推奨頻度、法律で義務付けられた狂犬病予防接種と市区町村登録の手順、副反応の対処法まで詳しく解説します。犬のワクチンには、法律で義務づけられているものと、リスクに応じて接種が推奨されるものがあります。
犬に必要なワクチンの種類
犬のワクチンには、法律で義務づけられているものと、リスクに応じて接種が推奨されるものがあります。まずは全体像を把握しましょう。
コアワクチン（すべての犬に推奨）
感染力が強く、命に関わる可能性がある病気に対するワクチンです。
- 狂犬病ワクチン：狂犬病予防法により毎年接種が法律で義務付けられています
- 犬ジステンパー：高い致死率を持つウイルス感染症
- 犬パルボウイルス感染症：特に子犬で死亡率が高い腸炎・心筋炎
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ブリちょく編集部
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ノンコアワクチン（リスクに応じて選択）
生活環境や接触機会に応じて獣医師と相談のうえ選択します。
- 犬レプトスピラ病：WSAVA（世界小動物獣医師会）のガイドラインは以前の版ではノンコアとしていたが、2024年改訂のガイドラインでは、発生があり原因の血清群に合うワクチンがある地域ではノンコアではなくコアとして扱う。日本でも家畜伝染病予防法の届出伝染病で、犬での届出が毎年ある（家畜伝染病予防法施行規則 第2条・農林水産省「監視伝染病の発生状況」）。水辺・田舎・野生動物との接触があるかなど生活環境を伝えて獣医師と相談
- 犬パラインフルエンザ：ドッグランや犬舎での集団生活に注意（犬インフルエンザとは別のウイルス）
- 犬ライム病：マダニが多い地域での屋外活動犬に推奨（日本では限定的）
動物病院で接種する混合ワクチン（5種・6種・8種・9種など）は複数の病原体に対応し、1回の接種でコアワクチンの多くをカバーします。
推奨されないワクチン
使うことを勧めるだけの根拠が不十分として、WSAVAのガイドラインが「推奨しない」としているワクチンです。
- 犬コロナウイルス感染症：WSAVA（世界小動物獣医師会）の2024年改訂のガイドラインでは「推奨しない」ワクチンに分類されている（ワクチンに十分な効果がある根拠がない・子犬の下痢は通常軽い・パルボウイルスとの混合感染はパルボウイルスのワクチンで防げる）。接種するかは獣医師と相談
子犬のワクチン接種スケジュール
子犬は母犬から初乳（母乳）を通じて移行抗体を受け取りますが、この抗体は生後6〜16週にかけて徐々に消失します。移行抗体がある間はワクチンの効果が出にくいため、複数回に分けて接種するのが標準的なプロトコルです。
| 時期 | 接種内容 |
|---|
| 生後6〜8週 | 混合ワクチン初回（1回目） |
| 生後10〜12週 | 混合ワクチン2回目 |
| 生後14〜16週 | 混合ワクチン3回目（コア確立） |
| 生後91日以降 | 狂犬病ワクチン（市区町村登録と同時） |
3回目の接種（生後14〜16週以降）が特に重要です。移行抗体が十分に低下してから接種することで、免疫が確実に成立します。
子犬を迎えた際には、ブリーダーや保護団体から接種履歴の証明書を受け取り、かかりつけ獣医師に見せて残りの接種スケジュールを相談してください。
成犬のワクチン接種頻度
かつては毎年ワクチン接種が一般的でしたが、近年は科学的根拠に基づいてガイドラインが改訂されています。
現在の推奨
- 狂犬病ワクチン：日本の法律により年1回接種が義務（春の集合注射または動物病院での個別接種）
- コアワクチン（ジステンパー・パルボ等）：初年度の接種完了後は、毎年ではなく数年おきの追加接種とする考え方がWSAVA（世界小動物獣医師会）のガイドラインで示されている
- レプトスピラワクチン・ノンコアワクチン：接種する場合は原則1年ごと（ノンコアは感染リスクに応じて選択。レプトスピラは前述のとおり発生がある地域ではコアとして扱われる）
ただし、日本の多くの動物病院では1年毎の接種を推薦している場合があります。免疫持続期間の測定（抗体価検査）を行い、個体の免疫状態を確認した上で接種間隔を調整する方法も選択肢のひとつです。
抗体価検査（タイター検査）とは
採血により血中の抗体レベルを測定し、追加接種が必要かどうかを判断する検査です。特に高齢犬やワクチン過敏症の既往がある犬で有用です。費用は1万〜2万円程度。
狂犬病予防接種と市区町村登録
日本では狂犬病予防法（1950年制定）により、生後91日以上のすべての犬に対して以下が義務付けられています（狂犬病予防法・同法施行規則、e-Gov法令検索）。
- 市区町村への犬の登録（生涯1回、転居時は転入届が必要）
- 年1回の狂犬病予防接種（毎年4〜6月頃に集合注射が実施される）
- 狂犬病予防注射済票の装着（鑑札とセットで首輪に装着）
鑑札は登録時に交付されます。予防注射を受けると獣医師から注射済証が交付され、これを市区町村に示すと注射済票が交付されます。鑑札と注射済票は犬に着けておくことが法律で定められており、迷子などの緊急時の身元確認にも必要となるため、必ず装着してください。
狂犬病は現在日本では発生していませんが、輸入犬や海外への持ち出し・持ち込みの際には特別な規制が適用されます。海外渡航を検討する場合は少なくとも半年前から準備を始める必要があります。
ワクチン接種後の注意点と副反応
接種当日の過ごし方
- 激しい運動・シャンプーは接種当日を避ける
- 体調不良時（発熱・食欲低下など）は接種を延期する
- 接種後30分は動物病院に留まり、急性アレルギー反応（アナフィラキシー）に備える
主な副反応
| 副反応 | 症状 | 対応 |
|---|
| 軽度（よく見られる） | 接種部位の腫れ・痛み、元気低下、食欲低下（1〜2日） | 安静にして経過観察 |
| アレルギー反応 | 顔面の腫れ、蕁麻疹、嘔吐（接種後数時間以内） | 速やかに動物病院へ |
| アナフィラキシー | 呼吸困難、虚脱（接種直後〜30分） | 緊急処置が必要 |
複数のワクチンを同日に接種する場合、副反応のリスクがやや高まります。過去に副反応を起こした既往がある場合は、単品接種や接種間隔を広げることを獣医師に相談してください。
ブリーダーが注意すべきポイント
繁殖犬・子犬を扱うブリーダーにとって、ワクチン管理は特に重要です。
- 繁殖犬のワクチン：妊娠中（特に妊娠後半）のワクチン接種は胎子への影響リスクがあるため、交配前に接種を完了させておくことが推奨されます
- 子犬の接種証明：譲渡時には初回接種の証明書（接種日・ワクチン名・製造番号）を購入者に必ず渡す
- 接種記録の保管：個体ごとの接種歴を台帳やデジタル記録で管理し、追跡できる状態を維持する
適切なワクチン接種は、愛犬の命を守るだけでなく、地域の公衆衛生にも貢献する重要な義務です。かかりつけの獣医師と定期的に相談しながら、犬のライフステージに合った最適なワクチンプログラムを実施しましょう。
