子犬のワクチンプログラム完全ガイド｜接種時期・種類・引き渡し時の注意

子犬の健康管理の中核がワクチンプログラムです。ブリーダーにとってワクチンは、子犬を感染症から守るだけでなく、購入者との信頼関係と引き渡し後のトラブル防止に直結する記録でもあります。

この記事では、混合ワクチンの一般的なスケジュール、狂犬病予防接種の法的義務、引き渡し時の記録の渡し方を整理します。

混合ワクチンの基本スケジュール

母犬からの移行抗体は生後6〜12週ごろにかけて徐々に減っていき、その間に子犬自身の免疫をワクチンで作っていきます。移行抗体が残っているとワクチンが効きにくいため、複数回に分けて接種するのが基本です。

WSAVA（世界小動物獣医師会）のガイドラインでは、犬ジステンパー・犬パルボウイルス・犬アデノウイルスなどがすべての犬に接種すべきコアワクチンとされています。パラインフルエンザやレプトスピラなどのノンコアワクチンは、地域のリスクに応じて獣医師と相談して決めます。

狂犬病予防接種は法律上の義務

狂犬病予防法により、犬の所有者には生後91日以上の犬への年1回の狂犬病予防注射と、市区町村への犬の登録が義務付けられています。引き渡し時点で生後91日未満の子犬であれば接種前の引き渡しが通常ですが、購入者に「生後91日を過ぎたら狂犬病予防注射と登録が必要」であることを必ず説明しましょう。

繁殖犬・親犬はブリーダー自身が所有者として毎年の接種義務を負います。犬舎の頭数が多いと接種漏れが起きやすいため、個体ごとの接種台帳で管理してください。

引き渡し時に渡すべき記録

引き渡し時のワクチン関連の書類は、そのまま犬舎の信頼の証明になります。最低限、次のものをセットにしましょう。

• ワクチン接種証明書（動物病院発行。ワクチン名・ロット・接種日入り）
• 次回接種の推奨時期のメモ（「2回目は◯月◯日ごろ、かかりつけ医で」）
• 駆虫（回虫等）の実施記録
• 健康チェックの内容と獣医師の所見

ワクチンプログラムを販売力に変える

掲載ページに「◯回目まで接種済み・証明書付きで引き渡し」と明記すると、はじめて犬を迎える購入者の安心材料になります。ワクチン・駆虫・健康診断の費用は販売価格の根拠として説明でき、値引き圧力への対抗材料にもなります（経費計上についてはブリーダーの確定申告を参照）。

まとめ

• 混合ワクチンは生後6〜8週から複数回が基本。最終回は16週以降が望ましいとされる
• 狂犬病予防注射（生後91日以上・年1回）と登録は法律上の義務。購入者への説明も忘れずに
• 接種証明書・駆虫記録は引き渡しセットにして、犬舎側にも控えを残す
• 接種状況の明記は掲載ページの信頼性を高める販売力にもなる

販売契約書に接種記録をどう組み込むかは子犬の販売契約書の作り方で解説しています。